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論文

空気中芳香族有機化合物の電子ビーム照射による分解・除去; 粒子状生成物の帯電化・除去

箱田 照幸

放射線と産業, (106), p.4 - 8, 2005/06

大気汚染防止法の改正に伴い、揮発性有機化合物(VOC)であるトルエン,キシレンや塩化メチレンなどの塗料溶剤類の大気環境中への排出基準濃度が新たに設けられようとしている。この規制の結果、VOC量の取扱量の多い事業者にとっては、大流量換気ガス中の低濃度のVOCの処理が必要となる。そこで、本稿では、このようなガス処理条件に適している電子ビーム照射技術の全般について述べる。また、これとともに環境保全プロセス研究グループで現在、開発を行っている、照射によりVOCから生成する粒子状有機物を照射場で帯電させ、かつ電場で捕集除去する技術についてキシレンを例として紹介する。

報告書

東海再処理施設周辺の環境放射線モニタリング結果(2000年度業務報告)

圓尾 好宏; 渡辺 均; 武石 稔; 宮河 直人; 今泉 謙二; 竹安 正則; 中野 政尚

JNC TN8440 2001-011, 146 Pages, 2001/06

JNC-TN8440-2001-011.pdf:2.98MB

東海事業所では、「核燃料サイクル開発機構東海事業所再処理施設保安規定、第IV編 環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、2000年4月から2001年3月までの間に実施した環境モニタリングの結果及び大気、海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果を取りまとめたものである。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。

報告書

JCO臨界事故に係る環境モニタリング結果(1999年9月30日$$sim$$11月2日)

篠原 邦彦; 片桐 裕実; 宮河 直人; 渡辺 均; 清水 武彦; 叶野 豊; 今泉 謙二

JNC TN8440 2001-004, 62 Pages, 2001/02

JNC-TN8440-2001-004.pdf:4.17MB

平成11年9月30日10:35頃に発生した、株式会社ジェー・シー・オー(JCO)東海事業所の臨界事故対応については、サイクル機構では同日12:35頃に本社と東海事業所の合同で「サイクル機構対策本部」を設置し、同年10月12日に本部業務「JCO臨界事故対策・調査支援会議」及び通常のライン業務に移行するまでの間、各事業所の協力のもと国・関係自治体・JCOに対し人的・物的・技術的な支援を行った。本報告は、JCO臨界事故対応として国及び自治体等からの要請に基づき、平成11年9月30日$$sim$$11月2日にサイクル機構が実施した、環境モニタリング結果について取りまとめたものである。

報告書

超深地層研究所計画 -環境の調査結果-

山本 純太; 永崎 靖志; 西村 修

JNC TN7420 2000-005, 43 Pages, 2000/11

JNC-TN7420-2000-005.pdf:1.7MB

核燃料サイクル開発機構では、岐阜県瑞浪市明世町月吉の約14haの正馬様用地に計画している超深地層研究所の設置に先立ち、環境に関する自主的な調査を実施してきている。この調査は、用地および周辺地域における環境の概要を把握し、調査結果を研究所の設計、施工計画に反映して、環境と調和した研究所とすることを目的としている。この調査には専門家並びに専門コンサルタントに参加して頂き、調査方法への指導や結果の評価を行ってもらい、加えて用地内で行う工事方法などについても指導をいただきながら実施してきている。本試料は、平成9年2月から平成12年8月の間までに実施した調査の概要をとりまとめたものである。なお、今後も研究期間を通じて必要な調査を継続して実施していく予定である。

報告書

平成11年度東濃鉱山周辺の環境放射能に関する調査研究(核燃料サイクル開発機構 業務研究調査報告書)

濱 義昌*

JNC TJ7420 2000-001, 14 Pages, 2000/02

JNC-TJ7420-2000-001.pdf:0.27MB

東濃地科学センターにおいては東濃鉱山における研究や開発の行為が周辺環境に及ぼす影響の有無を把握すると共に自然環境下においても起こりつつある変化の状態を認識するための鉱山周辺の環境調査を,調査坑道の開坑前の昭和46年度以来,継続して実施している。この調査においては,東濃地科学センターが測定したデータと比較するために,調査坑々内のラドン及びその娘核種の濃度の測定を行うと共に,調査坑周辺の大気中の粉塵,河川水,飲料水,土壌の試料を採取しウラン,ラジウム等の含有量分析測定を行った。本年度の調査結果を見る限りでは自然状況による変動はあるものの鉱山の影響は見られなかった。

報告書

酸性雨予測計算コードSTEM2の並列化

北端 秀行*; 土浦 宏紀*; 植田 洋匡*; 相川 裕史

JAERI-Data/Code 98-015, 34 Pages, 1998/03

JAERI-Data-Code-98-015.pdf:1.47MB

酸性雨影響予測計算コードSTEM2に対し、スカラ並列計算機SP2とベクトル並列計算機VPP30のタイプの違う2機種の計算機を用いて並列化を行った。その結果、スカラマシンのSP2における34並列で13.7倍、ベクトルマシンVPP300の12並列で24.2倍の高速化を実現するとができた。STEM2は、有害な一次汚染物質である、NO$$_{x}$$,SO$$_{x}$$からラジカルな光化学オキシダントにいたるまで、大気中に存在するほとんどすべての大気汚染物質を含んでおり、複雑な化学反応過程をモデルの中に組み込んでいるのが最大の特徴である。本報告書ではこの酸性雨予測計算コードSTEM2に対して行ったベクトル・並列化の方法とそれによる性能向上について報告する。

報告書

リスク評価手法を用いた環境影響評価に関する調査研究(II)

not registered

PNC TJ1533 98-003, 105 Pages, 1998/02

PNC-TJ1533-98-003.pdf:3.51MB

本調査研究の目的は、個々の施設の安全性にのみ着目した環境影響評価ではなく、核燃料サイクル全体を通しての地球規模での環境影響評価を行うための手法等の検討を行い、他のエネルギー源に係る環境影響との相対的評価手法の基礎を確立することである。このため本年度は上記目的達成のため以下の調査を行った。(1)各種エネルギー源に係るリスクプロセス、リスクソース等の調査研究既存の核燃料サイクルに関するリスク-ベネフィット研究、環境影響評価を行うソフトウェアについて調査を行った。(2)リスク評価手法に関する調査研究大気汚染物質である酸性物質の広域輸送について調査を行った。(3)一般公衆のリスク認知に係る社会科学的評価手法に関する調査研究リスク受容、リスクへの対応としての保険について調査を行った。(4)各種エネルギー源へのライフサイクルアセスメント手法適用に関する調査研究ライフサイクルアセスメント評価事例について調査を行った。

報告書

ラドン及び崩壊生成核種の環境中挙動に関する研究(III)

森嶋 彌重*; 古賀 妙子*

PNC TJ1630 97-001, 37 Pages, 1997/03

PNC-TJ1630-97-001.pdf:1.5MB

土壌中にはウランやラジウム等を含む鉱物が広く分布しており、これらがラドンの発生源として種々の形態で人の生活環境に関与し、ラドン濃度は様々な要因によって時間的にも空間的にも大きく変動している。そこで、環境大気中のラドン濃度の経時変動および場所による濃度レベルの分布を簡便にしかも、正確に評価するために特にピコラドシステムおよび液体シンチレーションスペクトロメータ(Tri-carb 2250CA)を用いて空気中ラドン濃度の測定に関する基礎的研究を行うとともに、日本でも有数のラドン温泉である鳥取県三朝温泉と、その周辺地域のラドン濃度の測定を行い、ラドンおよび崩壊生成核種の環境中挙動に関する検討を行ったので、その結果を報告する。

報告書

堆積場周辺のラドン濃度に関する研究; ラドン校正用チェンバを用いた校正手法の検討(IV)

not registered

PNC TJ1615 97-002, 33 Pages, 1997/03

PNC-TJ1615-97-002.pdf:1.53MB

人形峠事業所で運用されているラドン校正チェンバでの校正手法について、将来的なニーズも視野に入れながら、昨年度までの研究成果をふまえ検討を行った。設計・建設段階での限定されたpassive型モニタの校正法については、現設備でも充分であると考えるが、例えばapssive型のモニタの動的特性までも考慮した校正手法の高度化に対する要求及び近年開発される新しい形式のラドン測定器に対応しうるような多様化された校正手法の確立に対する要求は将来的には充分起こりうるものである。よって、これらの将来的に起こりうる要求に対して考えられる問題点について昨年度までに行った研究成果をふまえ、それらのうち特に重要度の高い課題、すなわちラドン濃度のコントロール手法及び濃度変動に敏感に検知し表示しうるラドン濃度測定器などの、最低限必要と思われる設備・付加機能について具体的に検討を行い、考察を行った。

報告書

環境放射能安全研究の成果(平成3年度$$sim$$平成7年度)

not registered

PNC TN1410 97-006, 96 Pages, 1997/02

PNC-TN1410-97-006.pdf:3.54MB

動燃事業団における安全研究は、昭和61年3月25日に定めた「安全研究の基本方針」及び「安全研究基本計画(平成3年度$$sim$$平成7年度)」(平成3年3月策定)に基づき、プロジェクトの開発と密接なかかわりを持ちつつ推進してきており、現在も引き続き「安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)」(平成8年3月策定)に基づき実施してる。なお、これら事業団の安全研究は、一部の自主研究項目を除き、原子力安全委員会の定める「安全研究年次計画」にも登録されている。環境放射能分野の安全研究は、(1)放射性核種の分布及び挙動評価に関する研究(2)モニタリング手法に関する研究(3)線量算定モデル及び線量評価に関する研究の3分野で構成している。本報告書は、安全研究基本計画(平成3年度$$sim$$平成7年度)に基づき実施した平成7年度までの環境放射能分野における安全研究(12件)の5年間の成果について、取りまとめたものである。なお、このほか1)動力炉、2)核燃料施設等、3)廃棄物処分の各分野についても別冊として、取りまとめている。

報告書

一般環境におけるラドン・トロンに関する調査$$sim$$環境中トロン濃度に関する研究(II)$$sim$$

not registered

PNC TJ1647 97-001, 131 Pages, 1997/02

PNC-TJ1647-97-001.pdf:2.29MB

この報告では、自然大気中に存在するラドン娘核種の粒径分布、およびエアロゾルに付着していない非付着原子(フリー成分)の測定法について調査した結果を述べた。また、環境中のトロン濃度について、主に放射線防護にかかわる文献をサーベィして、リストとした。さらに、大気中のラドン娘核種の粒径分布について、動燃事業団・人形峠事業所構内において予備的測定を実施し、測定法ならびにデータについて検討した。

報告書

ラドン及び崩壊生成核種の環境中挙動に関する研究(II)

森嶋 彌重*; 古賀 妙子*

PNC TJ1630 96-001, 27 Pages, 1996/03

PNC-TJ1630-96-001.pdf:0.87MB

活性炭によるラドン吸着を利用したピコラド検出器および液体シンチレーションスペクトロメータを使用して、鳥取県三朝地域における環境中ラドン濃度の測定を行い、ラドンおよび崩壊生成核種の環境中挙動に関する研究を昨年度に引続き行った。ピコラドシステムによる簡便迅速なラドン濃度測定は、測定可能で、採取期間24時間、計測時間200分で、空気中ラドン濃度の最小検出限界は1.7Bq/m3、水中0.43Bq/- である。(1)三朝周辺地域における1995年10月$$sim$$11月に実施した空気中ラドン濃度は、屋外ラドン濃度は7.7$$sim$$59Bq/m3、屋内ラドン濃度は13$$sim$$141Bq/m3の範囲で変動した。測定した地域の内、旭地区および竹田地区天神川沿い(竹田川上流の一部)が高く、三朝温泉地区の東南部小鹿地区および三徳地区は低く、人形峠付近についての屋外濃度は、12$$sim$$31Bq/m3と低い濃度レベルであった。屋内ラドン濃度について、もっとも低い小鹿地区と比較すると今回高かった竹田地区は約4倍であった。東大阪市の濃度は小鹿地区と同じレベルであった。(2)三朝温泉地区個人住宅のラドン濃度については、1995年5月より12月迄の経時変動を見ると、屋内濃度は53$$sim$$121Bq/m3、屋外濃度は9$$sim$$50Bq/m3の範囲に変動し、浴室内ラドン濃度は48$$sim$$188Bq/m3であった。(3)1995年4月$$sim$$1995年12月における三朝周辺地域の一般家庭の温泉水、河川水、井戸水などの水中濃度はそれぞれ91$$sim$$161Bq/- 、2.3$$sim$$10Bq/- 、14$$sim$$34Bq/- の範囲で変動した。

報告書

東濃鉱山周辺の環境放射能に関する調査研究

黒澤 龍平*

PNC TJ1615 96-001, 5 Pages, 1996/03

PNC-TJ1615-96-001.pdf:0.3MB

東濃地科学センター(旧中部事業所)において、鉱山の開発行為が周辺環境に及ぼす影響の有無を把握するための鉱山周辺の環境調査を、調査坑道の開坑前の昭和46年以来、継続して実施している。調査においては、東濃地科学センターが測定したデータと比較するため、調査坑々内外のラドン及びその娘核種の濃度の測定を行うとともに、調査坑周辺の大気中の粉塵、河川水、飲料水、土壌、生物等の試料を採取しウラン、ラジウム等の含有量の分析測定を行った。

報告書

自然環境汚染の影響と評価に関する調査研究(3)

not registered

PNC TJ1533 96-005, 199 Pages, 1996/03

PNC-TJ1533-96-005.pdf:7.37MB

本調査研究の目的は、既に広域スケールでの環境影響評価に関する研究が進んでいる。地球温暖化、オゾン層破壊、酸性雨等、自然環境汚染の評価手法について調査するとともに、リスクの相対評価手法等の検討を行い、総合的に環境影響評価を行うための手法の基礎を確立することである。(1)広域影響評価手法の研究ソースターム評価の考え方、広域拡散影響評価手法の現状および移行に関与するパラメータに関する調査を行った。(2)リスクアセスメント手法の調査研究環境におけるリスク源、評価手法、評価の考え方に関する現状の調査を行った。

報告書

ダストモニタ校正用線源の標準化に関する調査研究

not registered

PNC TJ1500 95-002, 62 Pages, 1995/03

PNC-TJ1500-95-002.pdf:4.12MB

動力炉・核燃料開発事業団は、核燃料サイクル施設を運転しており、これらの多様な施設の排気放射能をダストモニタにより測定している。このダストモニタによる測定において、ダストモニタの校正定数が校正に使用される$$beta$$線面線源にどのように依存するかを評価しておくことが重要である。本報告書においては、現状で一般に使用されているGM計数管式およびプラスチックシンチレーシン検出器式ダストモニタを対象として、ダストモニタの放射能測定器の校正に使用される$$beta$$線面線源の違いによる校正定数の変化の基礎的データを収集するとともに、ルーチン校正において使用すべき$$beta$$線面線源について検討を行った。

論文

電子ビームによる排煙処理技術の開発

橋本 昭司

PETROTECH, 18(6), p.452 - 456, 1995/00

原研、中部電力株式会社、(株)荏原製作所の共同研究により東部電力株式会社新名古屋火力発電所内で実施した、石炭燃焼排煙処理パイロットプラント試験結果の概要を中心に、処理の原理、技術の将来展望等を紹介する。

報告書

自然環境汚染の影響と評価に関する調査研究(1)

松本 史朗*

PNC TJ1533 94-002, 217 Pages, 1994/03

PNC-TJ1533-94-002.pdf:7.96MB

本調査研究の目的は、既に広域スケールでの環境影響評価に関する研究が進んでいる、地球温暖化、オゾン層破壊、酸性雨等、自然環境汚染の評価手法を調査し、原子力分野への応用の可能性を検討することである。このため、本年度は上記目的達成のための第一段階として以下の調査を実施した。(1)地球規模の自然環境問題に関する調査・地球温暖化、酸性雨、都市域の大気汚染に関する調査を行った。(2)自然環境汚染に対するアセスメントの調査・土壌汚染、植物汚染、汚染土壌修復技術に関する検討を行うとともに、表層土壌における無機態元素の分布と動態について検討するため、多元素同時分析手法による土壌中無機元素の測定について検討を行った。

報告書

堆積場周辺のラドン濃度に関する研究(積分型ラドンモニタの特性に関する研究)

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PNC TJ1615 93-001, 58 Pages, 1993/02

PNC-TJ1615-93-001.pdf:1.63MB

人形峠事業所において、堆積場周辺等における大気中ラドン濃度のモニタリングに使用している積分型ラドンモニタの特性を確認するため、一般的なラドンモニタの特性について調査するとともに、人形峠事業所で使用している積分型ラドンモニタの特性試験を実施し、これらのデータの比較検討を実施した。

報告書

核燃料施設内エアロゾル挙動解析計算コードの開発

金盛 正至; 江花 稔*; 関 昭雄

PNC TN841 83-48, 84 Pages, 1983/07

PNC-TN841-83-48.pdf:1.58MB

安全管理部では,昭和52年よりUF6が作業環境中に漏洩した場合に,1.空気汚染を迅速に検出し,安全確保の対策がとれること,2.放射性エアロゾルの挙動性状を把握し,作業者の内部被ばく管理に役立てること,3.施設管理及び放射線管理上の基礎データを得ることの3点を目的として放射性エアロゾルの挙動解析試験を行ってきた。今回,施設内の放射性エアロゾルの挙動解析を行う計算コードを開発し,実際の試験結果と良い一致をみたので報告する。本計算コードでは初期データとして,エアロゾルの濃度及び粒径分布,発生時間等を入力することにより,初期にエアロゾルの発生した室を含めて10室までの範囲でエアロゾルの濃度の変化,粒径分布の変化及び壁・床等への付着量を計算することができる。エアロゾルの粒径分布は,対数正規分布を仮定し,ブラウン運動と重力凝集によりエアロゾル数が減少し,1粒の体積が増加するとして計算している。その他重力沈降,拡散沈着,熱泳動沈着による壁・床等への沈着及び,各室から他室(外部を含む)への漏れを計算することによりそれぞれの室のエアロゾル濃度変化及び粒径分布変化を計算している。サンプル計算としてUF6エアロゾル濃度変化及び粒径分布変化を計算した。UF6エアロゾル挙動試験結果と,計算結果とは良く一致した。

報告書

原子力施設から大気放出される放射性雲からのガンマ線に起因する照射線量率

三浦 信; 成田 脩; 篠原 邦彦*; 浅野 智宏

PNC TN843 81-08, 240 Pages, 1981/09

PNC-TN843-81-08.pdf:0.98MB

原子力施設から大気中に放出される放射性雲からのガンマ線に起因する照射線量率を計算し,線図として本レポートにまとめた。計算は,計算コードPLUMEXにより行った。本レポートでは,「発電用軽水型原子炉施設周辺の線量目標値に対する評価指針について」に基づき,ガンマ線エネルギーは,平均エネルギー0.5MeVとして計算した。また,鉛直方向の濃度分布の拡がりのパラメータ$$sigma$$zは,「発電用原子炉施設の安全解析に関する気象指針について」に基づき,$$sigma$$zが1000mを越えた場合には,1000mとして取り扱うこととした。なお,放射性物質の放出率は1Ci/hr,風速は1m/secとして計算した。計算結果は,風下軸上地表照射線量率分布図,風下軸を中心とした角度方向への地表照射線量率分布図,および,地表等照射線量率分布図としてまとめた。

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